スタッフトピックス

導入する目的を明確化することで社内SNSは90%成功する!

社内ブログに失敗した方必見!日報ベースの社内SNSで社内コミュニケーション向上

1.社員の「やりたい!」と導入の意思決定者の「やりたい!」は違う

Facebookが広まり、SNSに対する抵抗もなくなってきている昨今、これをビジネスで使えないかと考える社員も少なくないはずです。SNSを使うことできっと社内のコミュニケーションは良くなっていく!だから社内SNSを導入して社内を変えていきたいと思うからです。

しかし、なかなか上司や経営者層の方に社内SNSを理解してもらえないことが多いのではないでしょうか。理解してもらえない理由は、「目的が明確になっていない」からです。

ちょっと待って、『社内コミュニケーションの向上』は、じゅうぶんな目的ではないか?と思う方もいるかと思われます。

『社内コミュニケーション』では目的にならないという背景には下記のような経験をしている企業が多いからです。

■過去に流行した社内ブログ

社内SNSの導入を前向きに検討できない企業は、社内ブログを経験している企業が多いです。
その当時も『社内コミュニケーションの向上』ということがよくキーワードとして出ていました。
しかし導入してみても社員は社内ブログに記事を書くこともなく、社内ブログ自体が自然消滅し、結局社内コミュニケーションの向上にはつながりませんでした。

■なぜ社内ブログが失敗した?

・書く内容が明確化されていないため、社員が何を書いていいのか分からない。
・社内ブログを使う意図を理解していない社員が多かった。
・社内ブログを使用していない社員へのフォローが無く自然消滅。

これらの理由から、社内ブログと同じことを繰り返そうとしているのではないかと考える企業が多いため、『社内コミュニケーションの向上』という目的だけでは通らなくなっています。

2.目的の明確化

nanotyでは日報機能を中心とした社内SNSとなっています。
つまり目的は『社内日報』となります。

上記でまとめた社内ブログが失敗した理由にnanotyを当てはめてみます。

・書く内容が明確化されていないため、社員が何を書いていいのか分からない。

 ⇒社員は1日の作業内容を総括と明細として毎日登録する。

・ブログを使う意図を理解していない社員が多かった。

 ⇒今回の場合、社内SNSを使う意図は『社内日報』をつけるということになる。

・使用していない社員へのフォローが無く自然消滅。

 ⇒日報となるため、書いていない社員には上司もしくは周りのメンバーから
  フォローが入るようになる。結果として継続して日報を書くようになる。

社内SNSのサービス内容や使い方をきちんと理解し、使い続けることが大切となります。
毎日社員が目にする日報を、社内SNSをうまく活用することで社内コミュニケーションは確実に向上していきます。

3.nanotyはタイムライン型の社内SNSではない

Facebookのような『タイムライン型』の社内SNSの導入を検討される企業も多くありますが、社員が常に社内SNSを確認し、メッセージの受け答えができるか?というと確実にそうとは限りません。

頻繁に投稿する人に対しては、しっかり業務をしているのか疑いの目で見られたり、逆にそう思われたくないために、社内SNSへの投稿を控える社員も出てくるかもしれません。

そうなると社内SNSを導入しても社内ブログと同じように、だんだんと発言する人がいなくなり、自然消滅していく可能性が高くなります。

4.nanotyの社内SNSは会社の財産を作ります

nanotyでは、タイムライン型で情報を発信することはできませんが、トピックスを立てて社内に情報を共有することができます。また、掲示板機能のように、経営層から、社員へ向けた情報発信も行うことができます。

この情報は社員が日報を書く時、他の社員の日報を確認する時に、確実に目にすることになります。繰り返しとなりますが、日報は毎日登録するものとなります。毎日企業の目標や情報共有の内容を目にすれば、自然と社員は意識するようになってきます。こういった情報を蓄積することで、会社の大切なデータベースという財産を築いていくことができます。

5.それぞれの立場から見たnanotyのメリット

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社内SNSを導入するにあたり、それぞれの立場でのメリットをきちんと伝える必要があります。ただ社内コミュニケーションの活性化ではなく、図にまとめられた内容のようにフォローや確認、情報発信する上での弊害の無さなどが結果として『社内コミュニケーションの向上』につながります。

目的として考えていた『社内コミュニケーションの向上』ですが、nanotyでは目的を社内日報を社内SNSで管理することとし、結果として『社内コミュニケーションの向上』ができるように考えています。

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